東京23区で増える「膨張バッテリー」の火災リスクに専門回収サービスが対応！安全な処分で安心な暮らしを

2026年1月18日

寒暖差シーズンに要注意！「膨張バッテリー」が引き起こす火災リスク

近年、私たちの生活に欠かせないモバイルバッテリー、スマートフォン、ノートPC、電動自転車用バッテリーなどのリチウムイオン電池は、その利便性の裏で、劣化による膨張や発熱といった潜在的な危険性をはらんでいます。特に冬から春にかけての寒暖差が激しい時期は、暖房の効いた室内での長期保管が原因で、バッテリーの劣化が進行しやすく、「急に膨らんで怖い」「熱を持っている気がする」といった不安を感じるケースが増加しています。

これらの膨張・変形したバッテリーは、誤って一般ごみとして排出されると、収集車や中間処理施設での火災事故につながる恐れがあり、非常に危険です。しかし、多くの自治体ではリチウムイオン電池を「回収不可（処理困難物）」として扱っているため、「どこに捨てればいいか分からない」と、やむを得ず室内に保管し続けている家庭や事業所も少なくありません。

東京23区限定！膨張バッテリーの安全回収サービスが2月も継続

こうした状況を受け、東京23区内を対象に、不用品回収サービスを展開する「ぽいっと回収まるっと本舗（運営：SYSTR株式会社）」が、自治体で断られたリチウムイオン電池の安全回収を2月も継続して実施しています。膨張や変形が見られるバッテリーも対象とし、専門知識を持つスタッフが安全な搬出から耐火管理、法令遵守ルートでの適正処分までを一貫してサポートすることで、家庭や事業所における事故リスクの低減を目指します。

なぜ今、リチウムイオン電池の処分が課題に？

現代社会では、以下のような背景から「使わなくなったリチウムイオンバッテリー」や「処分先が分からない内蔵電池」の保有量が増加傾向にあります。

スマートフォンの機種変更やタブレットの買い替えによる旧端末の長期保管
外出用、防災用、仕事用など、モバイルバッテリーの複数台所有
ワイヤレスイヤホン、スマートウォッチ、ハンディ扇風機、電子タバコといった小型充電機器の普及
在宅ワークの継続によるノートPCや周辺機器、業務端末の増加
電動アシスト自転車や電動キックボードの利用拡大に伴う大容量バッテリーの家庭内保管
ポータブル電源や予備バッテリーの防災備蓄

特に2月は、冬から春への季節の変わり目で気温が上下しやすいため、暖房の効いた部屋や収納スペースに長期間保管されていた電池が、突然膨張したり熱を持ったりするケースが報告されています。このような危険な状態のバッテリーを放置することは、火災のリスクを高めることになります。

料金プランと対応品目

「まるっと本舗」のリチウムイオン電池回収サービスは、東京23区全域で即日・夜間対応が可能です。

料金例

出張引き取り
- 1個目：5,500円（税込）
- 2個目以降：1個につき 2,750円（税込）
- 例：2個なら8,250円、3個なら11,000円
秋葉原持ち込み
- 1個目：3,300円（税込）
- 2個目以降：1個につき 2,750円（税込）

LINEや電話で申し込むだけで、最短当日中に対応してもらえます。膨張や変形が見られるバッテリーも安全に処分可能です。

主な回収対象品目

膨張したモバイルバッテリー（外出用、防災用、仕事用の予備など）
スマートフォンやタブレットの内蔵電池（機種変更や買い替えで放置されたもの）
ノートPCの内蔵バッテリーや業務用PCバッテリー
ワイヤレスイヤホン、スマートウォッチなどの小型充電機器のバッテリー
ハンディ掃除機、ロボット掃除機など充電式家電のバッテリー
電動アシスト自転車、電動キックボード用バッテリー
電動工具用リチウムイオンバッテリー（インパクト、ドリル、草刈機など）
ドローン、撮影機材、カメラ周辺機器のバッテリー
ゲーム機、電子玩具の充電池
ポータブル電源、小型蓄電池
電子タバコ（加熱式）の充電バッテリーや充電器一式
モバイルWi-Fi、業務端末（ハンディ・検品端末）のバッテリー

膨張、変形、発熱、液漏れがある場合でも対応しており、状態に応じて安全措置が案内されます。

安心して任せられる専門サービス

リチウムイオン電池の不適切な保管や処分は、火災という重大な事故につながる可能性があります。自治体で回収が難しいとされるこれらの危険物を、専門知識を持ったスタッフが安全かつ迅速に回収し、適正なルートで処理してくれる「まるっと本舗」のサービスは、特に東京23区内のマンションや集合住宅に住む方々、オフィスや店舗で大量のバッテリーを処分したい事業者にとって、安心できる選択肢となるでしょう。

引越しや年度末の整理で古いバッテリーが見つかった際や、寒暖差によるバッテリーの膨張に不安を感じた際は、火災リスクを未然に防ぐためにも、早めの相談が推奨されます。