世界売上No.1のBoschビルトイン食器洗い機、日本発売10周年記念で約10%値下げの新価格に

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価格改定の概要

今回の価格改定は、2026年2月2日(月)より適用されます。対象機種は「ボッシュビルトイン食器洗い機 ゼオライトシリーズ 幅45cmモデル SPI6ZDS006」で、改定後の新定価は298,000円(税別)/327,800円(税込)となります。現行価格330,000円(税別)/363,000円(税込)からの値下げです。

Boschビルトイン食器洗い機の特長と生活へのメリット

Boschの食器洗い機は、ドイツ南部の専用工場で年間300万台が製造されており、長年の経験と技術が製品開発に活かされています。洗浄乾燥性能と環境性能を両立させながら、日本の住宅環境に配慮した静音性や安心安全な高温水除菌機能も備えています。

1. 電力を使わない独自の乾燥方式「ゼオライト・ドライ」

食器洗い機の利用で気になるのが、乾燥後の水滴残りや電力消費です。Boschの「ゼオライト・ドライ」は、湿気を吸着すると熱を発生する鉱物ゼオライトの特性を利用し、電力をほとんど使わずに食器を乾燥させます(※2)。洗浄時は庫内温度を高め、乾燥時には湿気を吸収して食器を素早く乾かすため、交換や補充の必要がなく、いつまでも美しい仕上がりが期待できます。この技術は、乾燥の手間を省くだけでなく、光熱費の節約にも貢献し、日々の家事を効率化します。

ゼオライトのイメージ

2. 図書館と同レベルの静音性(44デシベル)

ビルトイン食器洗い機の運転音は、リビングと一体化したキッチンや夜間の使用において重要な要素です。Boschの食器洗い機は、図書館内の騒音値(43デシベル)(※3)と同レベルのわずか44デシベルという静音性を実現しています。世界保健機構(WHO)が夜間の寝室内で推奨する騒音値45デシベル以内という基準にも適合するほどの静かさです(※4)。これにより、運転時間を気にすることなく、夜間でも安心して使用でき、家族の団らんや睡眠を妨げる心配がありません。

3. 「予洗い不要」で食後の手間を大幅削減

食後の食器にこびりついた汚れを事前に手洗いする「予洗い」は、多くの人にとって負担です。Boschの食器洗い機は、本洗浄の前に一定時間の予洗い工程を設けているため、手洗いによる予洗いの手間が不要です。高温水が庫内にくまなく散水される設計により、しつこい汚れもしっかりと落とします。これにより、食後の片付け時間を短縮し、水や洗剤の節約にも繋がります。

食べ残しを捨てる手

4. 幅45cmモデルに最適化された「ダブルスプレーアーム」

日本のキッチンに多い幅45cmモデルの庫内形状に合わせて、Boschは独自の「ダブルスプレーアーム」を採用しています。上段バスケット底部に2つのスプレーアームを設置することで、洗浄水が庫内全体に効率的に行き渡り、限られたスペースでも高い洗浄力を発揮します。この設計により、食器の隅々までしっかりと洗浄することが可能です。

食洗機内部のスプレーアーム

安心の長期5年保証とBoschブランドの信頼性

製品の購入後も安心して使用できるよう、Boschのビルトイン食器洗い機には5年間の長期保証が付帯します。お引渡し日より5年間、機器の故障・不具合に関わる修理費用がすべて無料となるため、万が一の際も安心です。

Boschグループは、1886年に設立された歴史ある企業であり、1933年には家電市場に進出しました。現在ではヨーロッパでの大型家電売上No.1(※1)を誇り、世界中で愛される家電メーカーとしての地位を確立しています。日本国内においても、株式会社G-Placeが2005年からBoschブランドの家電製品の輸入販売を手がけ、迅速なメンテナンス体制を整備しています。

Bosch初の電気式冷蔵庫広告

Bosch初の洗濯機

発売初期のBosch食器洗い機

世界No.1の販売実績と革新的な技術、そして長期保証による安心感。今回の価格改定は、Boschビルトイン食器洗い機を検討する絶好の機会と言えるでしょう。日々の家事負担を軽減し、より快適な生活を実現するために、この機会に導入を検討してみてはいかがでしょうか。

Boschブランドの家電製品の詳細は、以下のブランドサイトで確認できます。

※1 国際市場調査会社Euromonitor(ユーロモニター)調査の2024年販売実績に基づく
※2 特許番号 CN101657139B, DE502008001337D1, EP2146616B1, US8353991, US8691026
※3 騒音調査小委員会の報告書『「騒音の目安」作成調査結果について』(全国環境研会誌)
※4 WHO(世界保健機構)による資料「Guidelines for Community Noise(環境騒音のガイドライン)」

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